Biodiversity | ~ 2 min. read

水危機について考察する

水はどこにでも存在すると思われるかもしれませんが、現実には不足しています。地球が差し迫った水危機に直面する中で、投資家はどうすればその解決に貢献できるのでしょう。

ミレトスのタレスは、紀元前625年生まれの哲学者、天文学者、技術者、数学者です。彼は、水は万物の根源であり、天から降り土中や植物の内部に存在するなど、あまねく存在しているという説を提唱しました。しかし、2,500年以上たった現在、世界は深刻な水危機に直面しています。

投資家がポートフォリオの潜在的リスクを軽減し、課題解決に役立つ機会を見いだすためには、水を有限で過小評価されている資源として認識することが必要です。水の供給に限界があるという事実は、社会と世界経済に大きな影響を与えます。

豆知識

  • 地球上の水のほとんどは人間の消費に適さないか、氷河の中に閉じ込められており、淡水として利用できるのはわずか1%です1
  • 世界の水使用量は人口増加を上回るペースで伸びています2。つまり、今後数十年で水不足がさらに大きな問題になると予測されます。

今日、21億人が安全な飲料水にアクセスできず、毎年300万人以上が水に関連する病気で命を落としています3。安全で安価な水へのアクセスが明らかに不足しており、食料安全保障、社会福祉、教育、そして貧困から脱却する能力が脅かされています。気候に関連した気象事象や自然災害の発生は、安全な水の利用可能性をさらに低下させる可能性があります。

リスクを特定する

ビジネスへの影響は目に見えて明らかです。企業は、直接的なオペレーショナルリスクのほか、物理的、規制的、風評的な圧力にもさらされています。たとえば、金融機関は、水リスクへのエクスポージャーが高い産業部門に収益を大きく依存している可能性があります。エネルギー産業も例として挙げられます。主要な再生可能エネルギー源である水力発電は水の直接供給に依存していますが、原子力発電所と火力発電所も冷却のために大量の水を必要とします。

水へのアクセスと利用可能性の低下は、気候変動や自然災害の可能性とあいまって、世界中の企業、産業、経済圏に上記のようなリスクをもたらします。水不足の潜在的なコストに対処するには、投資家がこれらの問題を認識することがますます重要になっています。

国連持続可能な開発目標(SDGs)とは?

貧困を防ぎ、地球を保護し、2030年までにすべての人々が繁栄を享受できるようにするための行動を呼びかけるために、2015年に国連によって17の持続可能な開発目標が採択されました。

水ソリューションへの投資

さらに、資源としての水を保護するためのソリューションや技術への投資機会の追求がますます必要となっています。2023年は以下のような点に一層の注目が集まると弊社は予想しています。

  1. 水リスクの重要性:制約のない投資ユニバースを求める投資家にとって、水集約度、物理的リスク、論争など、企業やセクターに対する水の影響について、環境、社会、ガバナンス(ESG)上の重要なリスクを特定することが大切です。
  2. 規制上のスクリーニング基準:これには、欧州連合(EU)の第2次金融商品市場指令(MiFID II)、サステナビリティへの悪影響(Principal Adverse Impact: PAI)、環境目的に重大な害を与えない(Do No Significant Harm)のような、2022年に導入された持続可能な経済活動のためのスクリーニング基準や、将来的に導入が見込まれる生物多様性の損失を軽減するための要件などが含まれます。
  3. インパクト重視の投資:長期的な成長には、この課題に立ち向かう企業を特定することが重要です。ソリューションには、国連持続可能な開発目標の6(SDG 6)、すなわち水集約度を最小限に抑えることに焦点を当てた「安全な水とトイレを世界中に」の目標により多くの資金を振り向けることや、水への依存度が低い生産プロセスと製品の新規開発、汚染への対処、効率的な水インフラの構築などが含まれます。

Top Insights

市場展望インサイト

成長が鈍化する一方でインフレが予想を上回っていることは、FRBにとって複雑な状況をもたらしています。

詳しくはこちら

米国、金利の次は何か?四半期「ハウス・ビュー」では、世界市場の見通しと、潜在的なボラティリティの中で、投資家がどのようなポジションを取れば好機となりうるかを探ります。

詳しくはこちら

市場展望インサイト

3月の金融政策決定会合で包括的な調整を行った後、日銀は現状を維持し、さらなる政策変更に先立ち、時間をかけて新たな統計データを評価するものと予想します。

詳しくはこちら
  • 【ご留意事項】
    • 本資料は、アリアンツ・グローバル・インベスターズまたはグループ会社(以下、当社)が作成したものです。
    • 特定の金融商品等の推奨や勧誘を行うものではありません。
    • 内容には正確を期していますが、当社がその正確性・完全性を保証するものではありません。
    • 本資料に記載されている個別の有価証券、銘柄、企業名等については、あくまでも参考として申し述べたものであり、特定の金融商品等の売買を推奨するものではありません。
    • 過去の運用実績やシミュレーション結果は、将来の運用成果等を保証するものではありません。
    • 本資料には将来の見通し等に関する記述が含まれている場合がありますが、それらは資料作成時における当社の見解または信頼できると判断した情報に基づくものであり、将来の動向や運用成果等を保証するものではありません。
    • 本資料に記載されている内容・見解は、特に記載のない場合は本資料作成時点のものであり、既に変更されている場合があり、また、予告なく変更される場合があります。
    • 投資にはリスクが伴います。投資対象資産の価格変動等により投資元本を割り込む場合があります。
    • 最終的な投資の意思決定は、商品説明資料等をよくお読みの上、お客様ご自身の判断と責任において行ってください。
    • 本資料の一部または全部について、当社の事前の承諾なく、使用、複製、転用、配布及び第三者に開示する等の行為はご遠慮ください。
    • 当社が提案する戦略および運用スキームは、グループ会社全体の運用機能を統合したものであるため、お客様の意向その他のお客様の情報をグループ会社と共有する場合があります。
    • 本資料に記載されている運用戦略の一部は、実際にお客様にご提供するにあたり相当程度の時間を要する場合があります。

     

    対価とリスクについて

    1. 対価の概要について 
    当社の提供する投資顧問契約および投資一任契約に係るサービスに対する報酬は、最終的にお客様との個別協議に基づき決定いたします。これらの報酬につきましては、契約締結前交付書面等でご確認ください。投資一任契約に係る報酬以外に有価証券等の売買委託手数料、信託事務の諸費用、投資対象資産が外国で保管される場合はその費用、その他の投資一任契約に伴う投資の実行・ポートフォリオの維持のため発生する費用はお客様の負担となりますが、これらはお客様が資産の保管をご契約されている機関(信託銀行等)を通じてご負担頂くことになり、当社にお支払い頂くものではありません。これらの報酬その他の対価の合計額については、お客様が資産の保管をご契約されている機関(信託銀行等)が決定するものであるため、また、契約資産額・保有期間・運用状況等により異なりますので、表示することはできません。

    2. リスクの概要について 
    投資顧問契約に基づき助言する資産又は投資一任契約に基づき投資を行う資産の種類は、お客様と協議の上決定させて頂きますが、対象とする金融商品及び金融派生商品(デリバティブ取引等)は、金利、通貨の価格、発行体の業績・財務状況等の変動、経済・政治情勢の影響を受けます。 従って、投資顧問契約又は投資一任契約の対象とさせて頂くお客様の資産において、元本欠損を生じるおそれがあります。 ご契約の際は、事前に必ず契約締結前交付書面等をご覧ください。

     

     アリアンツ・グローバル・インベスターズ・ジャパン株式会社
     金融商品取引業者 関東財務局長 (金商) 第424 号 
    一般社団法人日本投資顧問業協会に加入
    一般社団法人投資信託協会に加入
    一般社団法人第二種金融商品取引業協会に加入

アリアンツ・グローバル・インベスターズ

ここからは、jp.allianzgi.comから移動します。 移動するページはこちらです。