Navigating Rates

インフレ早わかり:インフレ環境における投資

 

アイコンをクリックすると、インフレに関するよくある質問に対する答えをご覧いただけます。

ヘッドラインインフレを押し下げる4つの要因

コアインフレが上がり続ける4つの要因

Icon: thumbs up
インフレの良いところ 

インフレの中には、経済や株価にとってプラスの面もあります
  • 健全な経済は持続可能な速度で成長します。インフレは経済成長の典型的な副産物といえるでしょう。
  • 債券は、変化するインフレや金利のリスクを管理するための潜在的なツールとなり得ます。
  • 物価が適度に上昇すれば企業の利益が増大することから、適度なインフレは株式市場にもプラスに働きます。
  • S&P 500指数で見ると、株価が最も上がったのは、インフレ率が2%から4%のときでした。しかし、インフレ率が5%以上になると、利益が下がり、消費も全体的にしぼむ傾向にあります。
 

Icon: thumbs down
インフレの悪いところ

少しのインフレでも、購買力が損なわれる
  • インフレ率が3%になると、資産の価値はたった10年で25%近くも目減りします。
  • そのため、インフレはポートフォリオにとって「隠れた脅威」と呼ばれます。

10万ユーロで投資を始めたと仮定した場合の年3%のインフレ率の影響

Effect of 3% annual inflation rate on initial EUR 100,000 hypothetical
investment  出所:Allianz Global Investors. Hypothetical example for illustrative purposes only.
  • ベース効果: インフレの測定に使われることのある用語。 2つの時点を比べる際、一時点のインフレ率が異常に低い(「ベース」)と、わずかな上昇でもインフレ率が大幅に上昇したように見えます。
  • ビハインド・ザ・カーブ: 中央銀行が意図的に、インフレ抑制のための利上げを遅らせるときに使われる用語。
  • ブレークイーブンインフレ率: 期待インフレ率とインフレプレミアムの合計。 投資に対し、a) 固定された平均インフレ率の下で得られるリターンと、b) 変動キャッシュフローとして実際のインフレ率の下で得られるリターンが等しくなるような平均インフレ率を表します。
  • CPI(消費者物価指数): 通常、ヘッドラインCPIを意味し、ヘッドラインインフレとも呼ばれます。 米国や英国などで主要なインフレ指標として使われています。 コアCPI/コアインフレに対し、想定する財・サービスの「バスケット」全体の価格を指します。 ヘッドラインインフレは変動が激しいため、短期的な予測にはあまり適さないとみなされています。
  • コアCPI(消費者物価指数)、コアインフレ: ヘッドラインインフレから変動の激しい食料品・エネルギー価格を除いて計算されます。
  • CPI-U(全都市消費者物価指数): 米国の都市部の消費者が消費財・サービスの市場「バスケット」に支払った価格の一定期間にわたる平均的な変動を示します。
  • デフレーション: インフレ率が0%を切った状態。
  • ディスインフレーション: インフレ率が下がっているものの、マイナスにはなっていない状態。
  • 期待インフレ率: 平均年間インフレ率、すなわち基礎となる価格指数の変動に対する市場参加者の予想を表します。
  • HICP(統一消費者物価指数): 欧州連合(EU)で算定されているCPI。 HICPには、ユーロ圏をカバーするMUICP、EU全体をカバーするEICP、EU加盟国ごとの各国HICPのほか、EU、アイスランド、ノルウェーをカバーする欧州経済地域(EEA)のHICP指数であるEEACIPなど、いくつかの種類があります。
  • ハイパーインフレ: インフレ率が破壊的な勢い – 一般的に1カ月あたり50%以上 – で上昇している状態。
  • インフレ期待: 将来のインフレ率に対する消費者と企業の予想。 高いインフレ期待は実際にインフレを押し上げる可能性があります。
  • インフレリスクプレミアム: 予期せぬインフレまたはデフレに対する補償。 予期せぬ出来事に対する保険料と類似しています。
  • 金融緩和政策: 経済成長を刺激するために中央銀行が金利引き下げや資産購入等によって行うマネー供給の拡大を意味する経済的な表現。 拡張的金融政策や緩和的金融政策とも呼ばれます。
  • マネーサプライ: 経済が保有する現金、流動性の高い銀行口座預金、長期預金等の量を示すもの。 マネーサプライが経済産出量を上回ると、同じ量の財・サービスに対し、その購入にあてられる貨幣の量が増えることになるため、一般にインフレが起こります。
  • 名目: インフレを織り込む前(名目利回り、名目成長率など)。
  • 需給ギャップ: 経済における余分な生産能力、つまり実際の成長と潜在成長の差。 近年、世界経済はその潜在力をフルに発揮していなかったため、需給ギャップが増大しました。 これは、景気減速期や景気後退期によく見られる現象です。 現在、需給ギャップは縮小しつつあります。
  • PCE(個人消費支出):家計および家計サービスを提供する非営利団体によって消費される財・サービスの価格。 PCEは、CPIより低く推移する傾向があります。
  • 量的引き締め:中央銀行ののバランスシートを段階的に圧縮する金融政策。 中央銀行が市場の金融資産を買い取って通貨供給量を増やす政策である量的緩和とは反対です。
  • 実質:インフレ織り込み後。
  • リフレーション:デフレが止まった、または反転した状態。
  • スタグフレーション:高インフレ、経済成長の低迷、高失業率が同時に生じている状況。
  • 労働分配率:経済産出量のうち、報酬という形で労働者が受け取る部分。

1. 出所: Haver Analytics and IMF staff calculations.
注:この図は、先進国18カ国と新興国・途上国17カ国におけるヘッドラインおよびコアインフレ率の推移を示したものです。 コアインフレとは、財・サービスの価格変動のうち、食料とエネルギーの価格変動を除いたものです(または、最も近い指標)。 欧州(およびデータがある他の欧州諸国)については、エネルギー、食品、アルコール、タバコを除外しています。

  • 【ご留意事項】
    • 本資料は、アリアンツ・グローバル・インベスターズまたはグループ会社(以下、当社)が作成したものです。
    • 特定の金融商品等の推奨や勧誘を行うものではありません。
    • 内容には正確を期していますが、当社がその正確性・完全性を保証するものではありません。
    • 本資料に記載されている個別の有価証券、銘柄、企業名等については、あくまでも参考として申し述べたものであり、特定の金融商品等の売買を推奨するものではありません。
    • 過去の運用実績やシミュレーション結果は、将来の運用成果等を保証するものではありません。
    • 本資料には将来の見通し等に関する記述が含まれている場合がありますが、それらは資料作成時における当社の見解または信頼できると判断した情報に基づくものであり、将来の動向や運用成果等を保証するものではありません。
    • 本資料に記載されている内容・見解は、特に記載のない場合は本資料作成時点のものであり、既に変更されている場合があり、また、予告なく変更される場合があります。
    • 投資にはリスクが伴います。投資対象資産の価格変動等により投資元本を割り込む場合があります。
    • 最終的な投資の意思決定は、商品説明資料等をよくお読みの上、お客様ご自身の判断と責任において行ってください。
    • 本資料の一部または全部について、当社の事前の承諾なく、使用、複製、転用、配布及び第三者に開示する等の行為はご遠慮ください。
    • 当社が提案する戦略および運用スキームは、グループ会社全体の運用機能を統合したものであるため、お客様の意向その他のお客様の情報をグループ会社と共有する場合があります。
    • 本資料に記載されている運用戦略の一部は、実際にお客様にご提供するにあたり相当程度の時間を要する場合があります。

     

    対価とリスクについて

    1. 対価の概要について 
    当社の提供する投資顧問契約および投資一任契約に係るサービスに対する報酬は、最終的にお客様との個別協議に基づき決定いたします。これらの報酬につきましては、契約締結前交付書面等でご確認ください。投資一任契約に係る報酬以外に有価証券等の売買委託手数料、信託事務の諸費用、投資対象資産が外国で保管される場合はその費用、その他の投資一任契約に伴う投資の実行・ポートフォリオの維持のため発生する費用はお客様の負担となりますが、これらはお客様が資産の保管をご契約されている機関(信託銀行等)を通じてご負担頂くことになり、当社にお支払い頂くものではありません。これらの報酬その他の対価の合計額については、お客様が資産の保管をご契約されている機関(信託銀行等)が決定するものであるため、また、契約資産額・保有期間・運用状況等により異なりますので、表示することはできません。

    2. リスクの概要について 
    投資顧問契約に基づき助言する資産又は投資一任契約に基づき投資を行う資産の種類は、お客様と協議の上決定させて頂きますが、対象とする金融商品及び金融派生商品(デリバティブ取引等)は、金利、通貨の価格、発行体の業績・財務状況等の変動、経済・政治情勢の影響を受けます。 従って、投資顧問契約又は投資一任契約の対象とさせて頂くお客様の資産において、元本欠損を生じるおそれがあります。 ご契約の際は、事前に必ず契約締結前交付書面等をご覧ください。

     

     アリアンツ・グローバル・インベスターズ・ジャパン株式会社
     金融商品取引業者 関東財務局長 (金商) 第424 号 
    一般社団法人日本投資顧問業協会に加入
    一般社団法人投資信託協会に加入
    一般社団法人第二種金融商品取引業協会に加入

Top Insights

米国、金利の次は何か?四半期「ハウス・ビュー」では、世界市場の見通しと、潜在的なボラティリティの中で、投資家がどのようなポジションを取れば好機となりうるかを探ります。

詳しくはこちら

市場展望インサイト

3月の金融政策決定会合で包括的な調整を行った後、日銀は現状を維持し、さらなる政策変更に先立ち、時間をかけて新たな統計データを評価するものと予想します。

詳しくはこちら

市場展望インサイト

インドに対する投資家の見方は変化し始めており、インド株式市場の人気は高まりつつあります。一過性の流行と考えている人もいますが、弊社は、今やインドは、無視するには大きすぎる転換点に達したと考えています。

詳しくはこちら

アリアンツ・グローバル・インベスターズ

ここからは、jp.allianzgi.comから移動します。 移動するページはこちらです。