株価暴落は悪い夢だったのか?

株式市場が暴落の恐怖に揺さぶられたのは、つい最近のことです。下落が始まったのは、北半球の市場が夏枯れして一般に取引量が少なくなる8月の初めという異例の時期でした。「市場のメルトダウン」さえささやかれました。

市場がぐらつく中、定着していた「ソフトランディング」のパラダイムもぐらつきました。米国の労働市場が若干悪化した(と解釈された)ことと、一部のハイテク銘柄は好調だったものの決算シーズンが精彩を欠いたことは、それまで主流だったシナリオから転換するのに十分な理由となりました。

市場はこれからどこへ向かうのでしょうか。主要な指数を見ると、まるですべては悪い夢にすぎなかったように思えます。8月半ば現在、S&P500市場と欧州市場の両方とも、「ブラックマンデー2.0」前を上回る水準で取引されています。最も大きな打撃を受けた日経平均株価指数は以前とほぼ同じ水準にあり、ドルに対して上昇していた円は、ほとんど下落していません。日経平均が8月5日の最安値時点で、その価値の15%以上を失ったことを考えると、信じられないような快挙と言えます(「今週のチャート」を参照)。

市場の混乱の原因は、マクロ経済的要因というよりもテクニカルな反応、すなわち金利上昇と円高によってキャリートレードが足元をすくわれたことにあったように思われます。さらに、インフレ率の上昇を見越してリスクを最小化するために取られたレバレッジドポジションが、事態を悪化させたと考えられます。もう一つ印象的だったのは、ボラティリティの指標であるVIXが8月初めに38の節目を突破した後、1997年以来最速のペースで下落したことでした。

では、すべては悪い夢にすぎなかったのでしょうか。それとも、懸念されている景気低迷を示唆する実質的な兆候が増えているのでしょうか。

弊社独自のグローバル・マクロ・グロース指数は7月、3カ月連続で下落しました。主要先進国の中では、米国が最も顕著な減速を経験し、ユーロ圏と英国も数カ月にわたる回復の後に減速の兆しを見せました。しかし日本は、このマイナスのトレンドに抵抗しており、今年の夏の国内総生産(GDP)成長率はこのまま行けば上昇が見込まれます。新興国では、中国の経済指標が3カ月連続で悪化しました。同国におけるマクロ経済の景況感は引き続き低迷しています。一方、世界的な景況感の低下は、消費者マインドの若干の上昇によって一部相殺されました。米国からは心強い兆候が見られたものの、弊社の広範なデータに基づく分析は、世界的なディスインフレ傾向がここ数カ月、勢いを失っていることを示しています。

結果として、米連邦準備制度理事会(FRB)が9月に金融緩和に乗り出すことに反対する意見はもはやありません。米国経済が「ソフトランディング」する可能性はまだありますが、経済指標が引き続き重要となります。

今週のチャート
トータルリターン(100を基準に指数化)

出所:LSEG Datastream, Allianz GI Capital Markets & Thematic Research, 2024年8月21日現在。

来週を考える

来週はまず、ドイツのIfo景況感指数の発表が控えています。同指数は引き続き、期待外れの経済状況を反映しており、懸念が景気循環から構造的問題へと移行しつつあります。月曜日には、米国の最新の耐久財受注も発表されます。低調な数字が続いていたことを受け、エコノミストの大半は前月からの急回復を予想しています。火曜日に注目されるのは、全米産業審議会(コンファレンスボード)の消費者信頼感指数で、若干の低下が予想されています。

水曜日には、ドイツのGfK消費者信頼感指数が発表されます。同指数は2022年10月に落ち込んで以来回復基調にあるものの、依然として弱い水準にとどまっています。

注目度の高い指標が集中しているのが木曜日で、ユーロ圏とその加盟国の製造業と非製造業の景況感指数が控えています。その他にも、ドイツの消費者物価指数と日本の消費者態度指数、米国の新規失業保険申請件数が発表されます。

週の締めくくりの金曜日には、ユーロ圏と東京都区部の消費者物価指数のほか、米国の個人消費支出(PCE)デフレーターが発表されます。さらに、シカゴ購買部協会景気指数(PMI)も控えています。これらの指標を見る際に注目すべきは、インフレが粘り強く続くかどうか、指標がソフトランディングのシナリオを裏付けるかどうかということでしょう。

テクニカルな面が和らげば、材料からは、市場が横ばいの展開となる兆しが見えています。

良い夢と、それ以上に良い現実が待っていますように。

 

Top Insights

来週を考える | The Week Ahead

多くの国では、クリスマスシーズンに子どもたちがサンタクロースに欲しいものを伝えるウィッシュリストを書く伝統があります。

詳しくはこちら

来週を考える | The Week Ahead

就任までまだ1カ月以上あるものの、トランプ次期大統領はすでに刺激的な発言をしています。

詳しくはこちら

来週を考える | The Week Ahead

伝統的に、感謝祭の休日を過ぎると市場の動きは鈍化し始めます。これは年末を意識した銀行がバランスシートの使用を抑制し、流動性が低下することで投資家がポジション変更に伴うコスト増を警戒するためです。

詳しくはこちら
  • 【ご留意事項】
    • 本資料は、アリアンツ・グローバル・インベスターズまたはグループ会社(以下、当社)が作成したものです。
    • 特定の金融商品等の推奨や勧誘を行うものではありません。
    • 内容には正確を期していますが、当社がその正確性・完全性を保証するものではありません。
    • 本資料に記載されている個別の有価証券、銘柄、企業名等については、あくまでも参考として申し述べたものであり、特定の金融商品等の売買を推奨するものではありません。
    • 過去の運用実績やシミュレーション結果は、将来の運用成果等を保証するものではありません。
    • 本資料には将来の見通し等に関する記述が含まれている場合がありますが、それらは資料作成時における当社の見解または信頼できると判断した情報に基づくものであり、将来の動向や運用成果等を保証するものではありません。
    • 本資料に記載されている内容・見解は、特に記載のない場合は本資料作成時点のものであり、既に変更されている場合があり、また、予告なく変更される場合があります。
    • 投資にはリスクが伴います。投資対象資産の価格変動等により投資元本を割り込む場合があります。
    • 最終的な投資の意思決定は、商品説明資料等をよくお読みの上、お客様ご自身の判断と責任において行ってください。
    • 本資料の一部または全部について、当社の事前の承諾なく、使用、複製、転用、配布及び第三者に開示する等の行為はご遠慮ください。
    • 当社が提案する戦略および運用スキームは、グループ会社全体の運用機能を統合したものであるため、お客様の意向その他のお客様の情報をグループ会社と共有する場合があります。
    • 本資料に記載されている運用戦略の一部は、実際にお客様にご提供するにあたり相当程度の時間を要する場合があります。

     

    対価とリスクについて

    1. 対価の概要について 
    当社の提供する投資顧問契約および投資一任契約に係るサービスに対する報酬は、最終的にお客様との個別協議に基づき決定いたします。これらの報酬につきましては、契約締結前交付書面等でご確認ください。投資一任契約に係る報酬以外に有価証券等の売買委託手数料、信託事務の諸費用、投資対象資産が外国で保管される場合はその費用、その他の投資一任契約に伴う投資の実行・ポートフォリオの維持のため発生する費用はお客様の負担となりますが、これらはお客様が資産の保管をご契約されている機関(信託銀行等)を通じてご負担頂くことになり、当社にお支払い頂くものではありません。これらの報酬その他の対価の合計額については、お客様が資産の保管をご契約されている機関(信託銀行等)が決定するものであるため、また、契約資産額・保有期間・運用状況等により異なりますので、表示することはできません。

    2. リスクの概要について 
    投資顧問契約に基づき助言する資産又は投資一任契約に基づき投資を行う資産の種類は、お客様と協議の上決定させて頂きますが、対象とする金融商品及び金融派生商品(デリバティブ取引等)は、金利、通貨の価格、発行体の業績・財務状況等の変動、経済・政治情勢の影響を受けます。 従って、投資顧問契約又は投資一任契約の対象とさせて頂くお客様の資産において、元本欠損を生じるおそれがあります。 ご契約の際は、事前に必ず契約締結前交付書面等をご覧ください。

     

     アリアンツ・グローバル・インベスターズ・ジャパン株式会社
     金融商品取引業者 関東財務局長 (金商) 第424 号 
    一般社団法人日本投資顧問業協会に加入
    一般社団法人投資信託協会に加入
    一般社団法人第二種金融商品取引業協会に加入

アリアンツ・グローバル・インベスターズ

ここからは、jp.allianzgi.comから移動します。 移動するページはこちらです。