資本市場は現在、綱渡りのような状況にあるように見えます。世界経済は引き続き驚くほどの底堅さを示している一方で、特に原油価格に起因する逆風が徐々に顕在化しています。投資家は、自信と慎重さが入り混じる環境の中で行動しており、まさにこの点こそが、今後数週間における最大の課題となっています。

核となる問題は、依然としてイランを巡る紛争です。市場は地政学的リスクと共存することに慣れてきていますが、だからといってそうしたリスクが消えたわけではありません。むしろ直近の動向は、停戦が極めて脆弱であり、危機の終息がほとんど見通せない状況にあることを示しています。とりわけ重要なのは、エネルギー市場に関連するリスクが依然として後退していない点です。ホルムズ海峡の封鎖は原油価格に明確な上乗せ（リスク・プレミアム）をもたらしており、その影響はインフレへ、さらには金融政策や資本市場のバリュエーションにまで波及しています。

実際、米国のインフレは、数カ月前の想定以上に粘着的な動きを見せており、エネルギー価格の上昇が引き続き物価を押し上げています。こうした環境下でも経済成長は底堅さを維持していますが、イラン戦争の影響を全く受けていないわけではありません。米国では成長の減速はごくわずかにとどまっています。一方、ユーロ圏ではGDP成長率が低下しているものの、その程度は限定的です。したがって、現在の世界経済の状況を表現するうえでは、「圧力は受けているが、持ちこたえている」という言い方が依然として的確であると言えます。

重要な安定要因として挙げられるのが、将来性の高い技術分野への投資サイクルです。特に米国では、インフラや新技術への旺盛な支出が経済活動を下支えしています。一方で、労働市場に減速の兆しが見え始めている点も無視できません。この動きは特に注意が必要です。というのも、労働市場は歴史的に見て、景気循環の転換点をいち早く示すシグナルとなることが多いためです。

欧州では、より複雑な状況が見られます。内需は公共支出や投資の拡大によって下支えされている一方で、一部加盟国における財政問題を含む政治的不確実性は依然として残っています。一方、中国はバランスを取る局面にあります。短期的な回復の後、再び弱さの兆しが強まっており、政府は的を絞った対策を打ち出すに至っています。

金融政策を取り巻く環境も変化しています。これまで見られていた利下げへの明確な期待は、現時点ではいったん後退したように見受けられます。中央銀行はより慎重な姿勢を強めており、動向を注視しつつ、明確なコミットメントを避けています。市場にとっては、金融緩和による支援を当然の前提として見込むことは、もはや難しくなっていることを意味します。

さらに課題となっているのが、通商政策を巡る緊張の再燃です。米国のドナルド・トランプ大統領が、欧州連合（EU）から米国への自動車輸出に対する関税を25％に引き上げる計画を発表したことを受け、政府はその理由として、昨年のターンベリー貿易協定の履行が不十分であるとの認識を示しました。トランプ大統領は「国家安全保障」を理由に、1962年通商拡大法第232条を使って関税措置を適用しました。そのため、この関税引き上げは、今年初めに米国最高裁が無効と判断した別の法律（IEEPA）に基づく関税とは扱いが異なり、無効判決の対象外となります。2025年4月に15％の関税が導入されて以降、EUから米国への自動車輸出はすでに約3分の1減少し、年換算で約250億ユーロ（EUのGDPの約0.1％）の水準に落ち込んでいます。この措置の影響は主にドイツに及ぶとみられます。ドイツはEUの対米自動車輸出の約3分の2を占めており、これは同国GDPの約0.4％に相当します（「今週のチャート」参照）。さらにEUが報復措置を取る場合、経済へのリスクは一段と高まる可能性があります。

この文脈において、現在の市場環境は「圧力は受けているが、持ちこたえている」と表現するのが最も的確でしょう。底堅さは保たれているものの、その耐久力は徐々に試されつつあります。