再び雨がやってくる
世界経済の見通しは、冬の到来とともに暗くなりつつあります。今日の世界経済では、最近の発生した逆風もあれば、数ヶ月かけて勢いを増しているものもあります。例を上げれば、2022年を通して私たちは、インフレの高騰とその持続性は、金融政策立案者の見立てより深刻であることを伝えてきました。したがって、近ごろ中央銀行がタカ派へ傾いたことに驚きはありません。
米国のインフレが急増している一因として、同国の主要な支出の40％を、住宅費が占めていることが考えられます。パンデミック期に1.3兆ドルの不必要な米国連邦準備制度がモーゲージを購入したことよって、2年後に米国の平均住宅価格は39%も上昇しました。これが現在米国での主なインフレ要因となっており、金融政策立案者達は、その後始末に苦労しているのです。
US consumers still appear to have a considerable sum of pandemic-era excess savings
Source: AllianzGI Global Economics & Strategy; NY Federal Reserve; as of 27 Sept 2022
来週を考える
今週注目される経済指標は、金曜日に発表される米国雇用統計でしょう。 コンセンサス予想では、雇用の伸びが8月の31万5千人から9月は25万人へと鈍化する見込みです。ただし、そのような見出しが出ても、念頭に置くべきは、雇用者数の標準誤差が5万5千人であるということです。一般的に、トレンドを見極めるのは、市場の反応を予測するよりも難しいのです。また、米国の失業率は3.7%にとどまり、賃金上昇率は5.2%から5.3%に加速すると予想されています。
今週、欧州では、重要な指標であるドイツの製造業PMIが月曜日に発表されますが、そこでは9月の製造業PMI（購買担当者景気指数）が、穏やかながら縮小を示すだろうと予想されています。また、火曜日のユーロ圏の生産者物価指数、木曜日のユーロ圏の小売売上高も注目されます。
テクニカルについて
テクニカル面では、市場のボラティリティと季節的な要因もあいまって、困難な状況が続いています。しかし、直近の下落を受け、市場は売られ過ぎに推移しているようにも見えます。米国個人投資家協会によれば、株式配分は大幅に減少し、現金残高が増加、株価のバリュエーションの先安観が生じ、市場センチメントは2009年以来の最も弱気市場となっています。
グレッグ・メイヤー
ディレクター、グローバルエコノミー＆ストラテジー シニアエコノミスト
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